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配送先の制限など

B2Bでは一般個人向けとは異なり、配送先に制限を設けたり、建築現場に配送するなど、配送先について配慮した機能が必要です。

配送先をあらかじめ登録した場所に制限

顧客が自由に住所を指定することはさせず、あらかじめ配送先マスタに登録したところに制限することが可能です。

配送先を事業所に限定

社内販売などでは、配送先を営業所や支店などの事業所に限定する場合があります。
特に社内販売で格安で購入できるようなときに、大量に購入して横流しをするような不正防止に有効です。

建築現場などへの配送

建築現場などへの配送では、住所がまだ地図では分からなかったりすることがあります。従来の業務では、現場の地図をFAX等で指示することが行われていますが、 EC-Nextでは、同様に、注文手続き中に地図画像をアップロードすることが可能です。

法人/個人の区別

最近では、大型の商品などについては、個人宅への配送を断られる場合も増えています。顧客の属性に応じて、配送を制限することも可能です。

配送先の共有

複数の顧客で配送先を共有するようなマスタの持ち方が可能です。